国内の主要企業で、50代以上の社員の割合が20代を上回っていることがわかりました。
 
民間の調査会社「リーダーズインデックス」が、売上高を基準にした上位500社のうち、年齢別の人員構成を比較できる124社を分析した結果、2024年の時点で30歳未満の社員の割合は19.8％、50歳以上は20.1％となりました。
 
20代の割合が50代以上を下回るのは、2015年に調査を始めて以来、初めてです。
 
30歳未満の人員は、過去3年間で23万人台から22万人台へと減少傾向が続く一方、50歳以上は20万人台から22万人台へと増加しました。
 
業種別では、充電できる二次電池分野で世代間の差が最も大きく、過去3年間で30歳未満の人員は9.7ポイント減少し、50代以上は1.2ポイント増加して、その差は10.9ポイントに達しました。
 
IT・電気電子分野もまた、30歳未満の割合が5.4ポイント減少したのに対し、50歳以上は3.1ポイント増加しています。
 
リーダーズインデックスは「景気の低迷で二次電池やITを含む多くの業種が新規採用に消極的な姿勢を見せており、ベテラン人材の退職も遅れているため、企業内の高齢化が加速している」と分析しています。