BTS=防弾少年団が所属するHYBE（ハイブ）の子会社のADOR（アドア）が、女性グループNewJeans（ニュージーンズ）の5人のメンバーを相手取って起こした専属契約有効確認訴訟で、裁判所は、ADOR側の訴えを認めました。
 
ソウル中央地裁は30日、ADORがNewJeansの5人のメンバーを相手取って起こした専属契約有効確認訴訟で、「契約が依然として有効だ」とする判決を言い渡しました。
 
この裁判は、HYBEとミン・ヒジン前ADOR代表の経営権をめぐる対立の延長線上で行われたもので、裁判所はADOR側の主張を認めました。
 
NewJeansは2022年にデビューし、洗練された映像美と2000年代の感性で日本でも高い人気を得ています。
 
育ての親とされるミン・ヒジン前代表は、過去に少女時代やSHINeeなど、数多くのヒットグループを手がけた著名なプロデューサーで、HYBE傘下のADORを率いてきました。
 
しかし、ミン前代表がHYBE本社との経営権をめぐる対立により解任されると、NewJeansのメンバーたちは、「ミン前代表が復帰しなければグループのアイデンティティは維持できない」として反発し、去年11月、ADORが契約に違反したとして、契約の解除を主張し、独自活動を予告しましたが、裁判所はこれを認めませんでした。
 
裁判所は、「ミン前代表の解任だけでNewJeansのマネジメントに空白が生じたとは言えず、ADORには十分な業務遂行能力がある」と指摘しました。
 
また、「ミン前代表は、代表取締役を解任されても社外取締役やプロデューサーとして活動でき、代表職を維持しなければ業務ができないわけではない」と判断しました。
 
NewJeans側が主張した「信頼関係の破綻」についても、「契約を維持できないほど信頼が失われたとは言えない」としました。
 
今回の判決により、NewJeansはADORの承認なしに独自活動を行うことができなくなりました。
 
NewJeans側は、ただちに控訴する方針を明らかにしています。