LPGA＝アメリカ女子プロゴルフ協会が、英会話の能力が基準に達しない外国人選手を出場停止にすることを決めたことに対して、各界で反発や批判する動きが拡がっています。
アジア人の権益保護団体のアジア系アメリカ人正義センターは、LPGAの後援企業に対して、LPGAの今回の決定が撤回されるまで、LPGAに対する後援を中止するよう強く求めました。
この団体は、LPGAの今回の決定は、アメリカの人権法が禁じている出身国による差別に当たるとして強く批判するとともに、今回の決定は外国人選手の中でも韓国人選手をターゲットしているふしがあると指摘しました。
LPGAの後援企業に対して後援を中止するよう求める書簡には、カリフォルニア州議会議員をはじめとする複数の人物と団体が署名しているということです。
また、ニューヨークタイムス紙はLPGAの決定について、屈辱的で自虐的な行為だとした上で、国際社会の批判を免れないだろうと報じました。
さらに、複数のカナダのメディアは、LPGAは外国人選手の活躍で国際的な名声を得ているにもかかわらず、お金のために外国人を排斥しようとしていると批判しました。